ロードバイク事故に強い弁護士

 

１　ロードバイク事故の特徴

ロードバイクとは、サイクリング用の自転車の一種ですが、一般の方が運転しても時速が３０～４０キロを出すことができる高速な自転車です。しかも前傾姿勢で運転するため視界が限られるという性質を持っています。また、自動車に比べると、見落とされやすいという特殊性もあります。

 

自動車と異なり、ロードバイクの場合、生身での事故になりますから、事故が起きた場合には当然怪我の程度も大きくなる傾向にあります。骨折がよくある症例です。転倒して頭部を打つようなことがある場合には、頭部外傷により重篤な症状を引き起こすことがあります。

 

　ロードバイク事故は、走行中に事故が起こることが多く、過失割合が争いになるケースが多いことも特徴です。

もっとも、ロードバイク事故の場合も、お怪我に対する損害賠償の基準は、自動車を運転されていた場合と特に変わりません。

適正な賠償金額を獲得するためには、事故直後の段階からの対応が非常に重要になります。

 

２　ロードバイク事故治療の注意点

ロードバイク事故で最も多いお怪我は、打撲や骨折です。骨折の場合にはレントゲンで比較的簡単に発見されますから、治療が遅れるということはあまりありません。

 

これに対し、膝の怪我や頭部の外傷の場合には、ともすると発見が遅れることがありますから、十分にご注意ください。

 

例えば、膝の半月板などが損傷していた場合には、レントゲン撮影で発見されることはあまりありません。より鮮明に映るMRIによる撮影が必要となります。事故から時間が経過した後に損傷が発見されたとしても、事故との因果関係が争われてしまう危険性があります。したがって、早期に主治医にMRI検査をするように頼むことが重要となります。

 

また、頭部外傷を負った場合、こちらもレントゲン撮影では発見されることはあまりありません。事故直後は動揺していて頭を打っていないなどと医師に報告してしまうケースが散見されますが、十分に気をつけましょう。頭部のCT撮影を十分に精査してもらったり、MRI撮影をしてもらうことが重要となります。頭部を打った場合で重篤な場合は、高次脳機能障害が疑われることがあります。他者が一見しても高次脳機能障害であることはわかりにくいですから、こちらも十分に気を付けましょう。高次脳機能障害の場合、次のような症状ができますから，ご参考になさってください。

 

・物の置き場を忘れる、新しいことが覚えられない(記憶障害)

・一つの物事に集中できない(注意障害)

・指示されないと、行動を開始できない(遂行機能障害)

・状況に応じた行動や感情をコントロールできない(社会機能障害)

・怒りっぽくなった

・言葉を発語しようとしてもその言葉が思い出せなくなった（失語症）

 

３　ロードバイク事故に強い弁護士

一口に弁護士と言っても、交通事故を得意としない弁護士も多くいます。弁護士であれば、交通事故案件に携わることはほぼ必ずあると言っても過言ではありませんが、どれほどの経験をしているかによりノウハウに差があります。弁護士によりアドバイスの内容が全然違うということもあります。場合によっては、保険会社からの提案がなければ、引き受けないという弁護士もいます。

 

ロードバイク事故に強い弁護士というのは、事故直後から案件に携わり、適切な後遺障害等級の認定を受けるためにアドバイスをしてくれる弁護士と考えます。そして、後遺障害認定を取得し、その後の損害賠償に関する交渉や訴訟ついても、保険会社基準ではなく、裁判基準で適切な額を主張・立証できる弁護士が、ロードバイクに強い弁護士と言えます。

 

４　弁護士に依頼する場合は、早期のご依頼がおすすめ

交通事故による損害賠償を適切に獲得するためには、まず適切な後遺障害等級認定を受けることが重要となります。そして、適切な後遺障害等級を受けるためには、医師による適切な治療と検査が必要となります。何となく通院をしているというのでは不十分です。後遺障害診断書には必要かつ十分な記載が医師によりされる必要がありますが、残念ながら、医師が必要かつ十分な記載をしてくれるとは限りません。

 

記載すべき項目自体が記載されていないということも散見されます。事故発生→治療や検査→後遺障害診断書→後遺障害等級獲得→示談交渉という流れは一連のものですから、示談交渉の段階になってから弁護士に依頼するというのは遅いという事態が実際あるわけです。

 

５　当事務所の特徴

初回法律相談は無料です。

 

ご依頼いただく場合でも、着手金はいただいておりません。いわば完全成功報酬制とさせていただいておりますから，ご依頼いただく方のお財布から弁護士費用をお出しいただくことがありません。もちろん、弁護士費用特約もご利用いただけますから、ご安心ください。弁護士費用特約のご加入がない方の場合でも、ご依頼者のご負担が可能な限り少なくなるよう工夫しております。